当社と五十嵐中准教授（東京大学　大学院薬学系研究科　医療政策・公衆衛生学）との間において実施中のメディカルビッグデータREZULTを活用した共同研究の成果について、第14回 日本臨床腫瘍薬学会 学術大会2025にて発表いたしました。

■学会概要
名称　　　：第14回 日本臨床腫瘍薬学会 学術大会2025
テーマ　　：Challenges for the future　～がんの克服を目指すために一人ひとりができること～
日時　　　：2025年3月15日（土）～16日（日）
会場　　　：パシフィコ横浜ノース
公式サイト：https://jaspo2025.jp/

■表題
リアルワールドデータ活用による乳がん製剤使用と就業状況・生産性損失の関連に関する検討

■発表者
滝沢 治¹、山田 雄矢²、五十嵐 中¹ (1. 東京大学　大学院薬学系研究科　医療政策・公衆衛生学、2. 日本システム技術株式会社)

■発表概要
近年、乳がん患者の治療選択肢が増え、退院後の通院治療が可能となったことで、生産年齢人口（15〜64歳）の再就業・職場復帰が早まるメリットが期待されています。乳がん患者の就業状況、生産性損失、各種抗がん剤使用の関係を明らかにするため、REZULT DBレセプトデータ（2010年7月～2024年3月診療分）を用いて検討しました。

2025年2月時点で乳がん患者73,849例（レセプト病名2,303,079件）を特定し、患者年齢は従来の集計結果と類似していました。製剤別（乳がん以外も含む）では、タキサン系製剤24,355例、パクリタキセル15,012例、カペシタビン6,386例、ドセタキセル11,077例など、13製剤分を抽出しました。乳がん患者の就業状況・生産性に関して、疾病名・製剤別で差が見られました。

適切な製剤使用は、乳がん患者の生産性に代表される社会的価値をもたらす可能性があると考えられます。今後は病名と製剤使用の関係をさらに明らかにし、他のがん腫も含めて精緻化した検討を進めたいと考えています。

五十嵐先生との共同研究については　＞＞こちら